不労取得が得られる
不動産投資での収益の上げ方は、主にインカムゲイン（利子所得）とキャピタルゲイン（売買差益）です。主となるのが、家賃収入にあたるインカムゲインでしょう。マンション投資や戸建て投資など、不動産投資物件の入居者から毎月決まった額が家賃として入ってきます。
他の投資とは違い、最新情報を入手するために毎日経済ニュースをチェックする、売却のタイミングを見計らう必要はありません。入居者が退去するまでの間、一定額が自分の通帳に入ってくることは確定しています。
病気やケガ、突然のリストラなどで働けない状態になっても収入が入ってくるため、考え方によっては保険としての役割も担うでしょう。
老後の年金代わり
本業での収入とは別に、家賃として毎月決まった額が入ってくる不動産投資。そのぶんを私的年金として、老後のために貯蓄している投資家も多くいます。
働き盛りの間は体が動き、体力もあるのでバリバリ働くことができます。しかし高齢になると、現役時代のような働き方はできません。公的年金によって将来的に得られる年金額に不安を持っている場合、動けるうちに不動産投資という新たな挑戦を始めて、不労所得を将来的な不安を解消するものとして活用するのもひとつの手でしょう。
生命保険の代わり
投資用であっても、居住用の不動産と同じように団体信用生命保険の対象になります。そのため、万が一の際には家族へ投資物件を遺すことが可能です。つまり、家賃収入が遺族年金として活用できます。すぐにまとまった現金が必要であれば、不動産を売却するのもひとつの手でしょう。
インフレ対策
投資の対象は多々ありますが、不動産が他と違うのは実態があること。インフレにより物価が上昇しても、不動産自体の価値が下がらなければインフレにも対応できます。
現在日銀は、物価上昇率2％を目標にさまざまな金融緩和を進めている状況です。目標が達成されると、銀行に預けていたままのお金が2％目減りすることに。今のうちに不動産に変えておけば、お金の価値ではなく不動産の価値として評価できるので、損せずに済みます。
計画的に資産をつくれる
将来の見通しが難しい現代社会。「何年後にこれだけの資産がつくれる」と計画を立てやすい不動産投資をはじめると、将来を具体的に見通せるようになるかもしれません。
管理している不動産物件に入居者がいる場合、毎月決まった額が家賃収入として入ってきます。売買の差額によって資産をつくる必要はなく、ただ待っているだけで計画的に資産を増やせます。
特に一棟マンションで不動産投資を行えば、利回りがよく、入居も決まりやすい傾向があります。
資金に余裕があり、立地のいい土地が確保できそうなら挑戦してみてもいいでしょう。